はじめに
経理部員は、日常業務の中で仕訳を計上しています。仕訳の際に必ず必要なものは「勘定科目」であり、どの勘定科目を使うかによって決算書の中身が変わってきます。とはいえ、よく使う勘定科目はある程度限られていますので、まずは代表的な勘定科目を押さえましょう!
どの勘定科目を使うのかの判断で経理担当者の力量が量られます。業界業種規模、歴史の長さなどで勘定科目は様々です。まずは基本を押さえましょう!
勘定科目の種類
勘定科目はその性質から、5つの種類に分けることができます。
- 貸借対照表(BS)に対応する、資産、負債、資本の3種類
- 損益計算書(PL)に対応する、費用、収益の2種類
の計5種類となっております。
貸借対照表?損益計算書?なんすかそれ?って方は、下記記事をご参照いただければと思います。
勘定科目は会社ごとに違う
実務を通して知ったのですが、実は会社によって勘定科目は違います。違うといっても大まかには同じなので、そこまで気にするレベルではないですが、例えば、仮払金勘定が無い会社があったり、新聞図書費が図書新聞費になってたり、店舗消耗品材費、ソフトウェア償却費みたいな独自な勘定科目があったり本当に様々です。
なので、きっちり覚えるというよりも代表的・定番の勘定科目をまずパターンとして覚えて、イレギュラーなものが出てきたら都度対応というスタンスでOKです。
誤った勘定科目を使用するのは当然NGですが、使用する勘定科目がコロコロ変わってしまうのもNGです。
適した勘定科目を、一定のルールに沿って、毎期継続使用することが大事となります。
勘定科目一覧
では、勘定科目を見ていきましょう。
貸借対照表(BS)科目
資産
流動資産とは、ざっくりいうと、商品や売掛金などの営業活動で発生するものと1年以内に実現するものです。
固定資産とは、流動資産に該当しないもので、土地や建物が該当します。非流動資産と言ったりもします。
流動資産
- 現金 金庫に保管している紙幣など手持ちの現金
- 預金 銀行に預けている預金
- 売掛金 未回収の売上代金(売上代金を回収できる権利)
- 商品 会社や倉庫に置いてある販売可能の商品。棚卸資産ともいう。
- 有価証券 売買目的の株式など現金化が容易なもの。
- 前渡金 商品を受け取る前に支払したもの
- 前払費用 家賃など前もって経費を支払う際に使う勘定。
- 立替金 一時的に立替払いしたもの。
固定資産
- 建物及び建物付属設備 所有建物や、賃借建物に内装工事を施したものなど
- 車両運搬具 社用車など
- 工具及び器具備品 パソコンやオフィス家具など
- 土地 所有する土地
- のれん M&Aの際、買収額が企業価値を上回った場合に生じるもの など
- ソフトウェア PCにインストールしたソフトや、自社開発したプログラムなど
- 投資有価証券 売買目的ではない他の目的があり保有している株式ですぐに売却はしないもの。
- 長期前払費用 費用化するのが一年超の前払費用
負債
流動負債
- 買掛金 未払の仕入れ代金(仕入代金を支払う義務)
- 支払手形 仕入代金の支払いに係る手形
- 短期借入金 1年以内に返済する借金
- 未払金 仕入以外の経費等の未払の代金。
- 未払費用 サービスを受けたがまだ支払していない代金
- 前受金 商品販売前に前もって受け取った代金
固定負債
- 退職給付引当金 従業員の退職金に備えて計上している負債
- 長期借入金 返済日まで一年超ある借金
資本
- 資本金 会社設立時に出資した金額
- 利益剰余金 過去の利益を繰り越して積み上げたもの。
損益計算書(P/L)科目
費用
- 役員報酬 代表取締役や監査役の報酬
- 給料 従業員の給料
- 賞与 従業員の賞与
- 法定福利費 社会保険料など
- 福利厚生費 従業員全体のための慰労の費用
- 通信費 電話やインターネット使用料
- 旅費交通費 外出・出張費等
- 交際費 取引先に対する接待や贈答費用
- 広告宣伝費 広告掲載やCMなどの費用
- 減価償却費 固定資産を使用可能年数にわたって費用化したもの
- 租税公課 固定資産税などの税金
- 支払利息 借入金に係る金利
収益
- 売上高 商品販売等によって得た会社の本業の収益。
- 受取利息 預金や保証金等から得た利息
- 受取配当金 株式等から得た配当
- 雑収入 本業以外から得た収益。
まとめ
勘定科目は会社ごとに異なるものの、定番のパターンがある。
勘定科目はその性質から、5つの種類に分けることができる。
貸借対照表(B/S)に対応する、資産、負債、資本の3種類と、損益計算書(P/L)に対応する、費用、収益の2種類
適した勘定科目を、一定のルールに沿って、毎期継続使用することが大事。
どの勘定科目を使うかは、ベテラン経理部員でも意外と迷うものです。例えば、研究のために購入した本の勘定科目は、研究費でも新聞図書費でもどっちでも適してそうですよね。微妙なものについては毎期継続して同じ科目を使用するように徹底しています。以前応対した会計士の方もこの考え方で違和感無かったので、割とどの会社でもあることなのかなと思います。
大企業ですとグループポリシーで勘定科目の指針を定めているところが多いです。曖昧なものもあるので、実務に際しては顧問税理士や会計監査人に相談の上処理してくださいね。最後までご覧いただきありがとうございました!